これまで「お金」についていろいろなことを解説してきましたが、知らなかった情報が多くて驚いたのではないでしょうか？
さて……なぜあなたは大人になってから現在に至るまで、お金のことを深く理解していなかったのでしょうか？お金について驚くほど「無知」のままでいながらも、危機感を感じなかった理由はどこにあるのでしょうか？
物心がついてから大人になるまでに「膨大な時間」をテレビや新聞に費やしてきたのに、なぜお金について理解できていないのでしょうか？
わたしたちにシャワーのように降り注ぐ情報に問題があると考えるのが自然です。そもそも情報はどこからやってくるのでしょうか？
「お金がどこからくるのか？」理解している人が少ないのと同様に、「情報がどこからやってくるか？」理解している日本人も少ないです。
そこで今回は「情報はどこからやってくるのか？」という素朴な疑問からスタートしたいと思います。
情報はどこからやってくるのか？
海外からの通信は、中国からのものを除いて、すべて欧米の大手通信社からのものである。これらのニュースはすべて、欧米の視点から見たものであるが、日本では一向にこの現状が問題視されていない。これはかなり重要な問題である。なぜかというと、日本国民が知らないうちに欧米人の視点で国際情勢を見ていることになるからだ。欧米人の視点から見たニュースをもとに日本国民が世界情勢を判断しているという状況である。もし、欧米の通信社が日本に情報攻勢をしかけたいときはニュースを使い、日本の新聞社を通じ、いとも容易にできるという有様である。アメリカの映画が上映され、日本国内の情報操作に使われることを危惧する人はいるが、影響の大きさから考えるとニュース報道の方がはるかに重要であるため、識者は注意しておく必要がある。
【伊藤述史（外交官、政治家、国際連盟帝国事務局長、情報局総裁）】
外交官の伊藤述史氏の発言ですが、この文章は大正10年（1921年）ものだといいますから驚きです。
そして伊藤述史氏の発言にある「欧米の大手通信社」の3社だけで、世界の90%以上のニュースを配信していると知ったらもっと驚くでしょう。
「欧米の大手通信社3社」とは、以下の3つのことです。
- AP通信（一般ニュース配信で世界第一位）
- ロイター通信社（金融ニュースで世界第一位）
- AFP通信（フランス国営）
これら通信社が設立された経緯を理解すれば、通信社の本質を深く理解することができます。
通信社の役割
歴史の針を、1832年のパリに巻き戻します。
AFP通信の前身はアヴァス通信という通信社ですが、創業者のアヴァス氏への資金提供は大銀行家のロスチャイルド氏によって行われていました。
大銀行家の仕事は、戦争や株式相場への投資で一山当てることだったのですが、カギを握るのは「情報」でした。その情報収集のために、ロスチャイルド氏はアヴァスに資金を提供したというわけです。
資金提供を受けたアヴァス氏は、フランス政府の交信信号を盗み見ては、ロスチャイルド氏に情報をリークしました。
表向きは「公平な金融情報を提供する」会社として設立されたアヴァス通信でしたが、裏ではロスチャイルド氏の金儲けに使われていたのです。
カラクリは簡単です。
「みなさん！最新のニュースですよ！」とニュースが報道されるずっと前に、その情報はロスチャイルド氏に伝わっていたのです。
一足先に情報を手に入れているロスチャイルド氏は、最新ニュースが報じられるずっと前に、金儲けのための準備に取り掛かれるというわけです。
要するに、通信社の役割は「国際銀行家の利益のために、一般の投資家を欺く情報を流すこと」だったのです。
第26代アメリカ大統領、セオドアルーズベルト氏は、以下のようにコメントしています。
国際銀行家たちとロックフェラーの石油会社の一味が力づくで世論を動かし、陰の政府を作って力をふるっている。アメリカの多くの新聞社や記事の内容は、彼らの命令に従わない政治家を追い出すために利用されているのだ。
【第26代セオドア・ルーズベルト大統領】
また「魔王」といわれたデイビット・ロックフェラー氏は、以下のようなコメントを残しています。
『ワシントン・ポスト』、『ニューヨーク・タイムズ』、『タイム』誌を始めとする大手出版社の重役の方々が我々の会議に参加し、40年もの長きにわたり、その内容を思慮深く秘密にしてくれたことに感謝したい。もし、この間に我々の計画が世間の注目にさらされていたら、我々の世界計画を発展させることは不可能だっただろう。しかし今日、世界はより洗練されて世界政府へ向かう準備が整った。知的エリートと国際銀行家による世界支配は、これまでの国家による支配体制より望ましいものである。
【デイビッド・ロックフェラー（ロックフェラー財閥当主）1991年・三極委員会での演説より】
デイビット・ロックフェラー氏の発言は決して大袈裟ではありません。なぜならば、一般ニュース配信で世界第一位のAP通信はロックフェラー氏が所有しているからです。
そして金融ニュースで世界第一位のロイター通信は、ロスチャイルド家が保有しています。つまり世界情勢といわれる情報の大部分は、国際銀行家に牛耳られているのです、「でも……日本のマスコミは大丈夫でしょ？」と思った方は、もう少しお付き合いください。
日本のマスコミ
戦時中の日本では、政府のいいなりの「御用新聞」だけが生き残り、国民に嘘の情報をまき散らし、以下のようなメッセージを届けました。
- 天皇万歳
- 鬼畜米兵
- 一億玉砕
- 贅沢は敵！
- 神風！
新聞の紙面では「イナゴや野草のオイシイ食べ方」が特集されるなど、国民に貧乏な生活に耐えるように指南しました。そして贅沢をするものがいれば「非国民」と糾弾しました。
その一方で戦時中のマスコミ幹部は、高級料亭で芸者遊びをするなど、堕落しきった生活を送っていたのです。
敗戦の1945年になり、日中戦争から太平洋戦争の終結までの9年間、国家を代表する通信社として君臨した同盟通信社は解体されます。
同盟通信社は「共同通信」と「時事通信」に分割されて現在に至ります。共同通信にしろ、時事通信にしろ、ロイター通信・AP通信・AFP通信などの欧米の通信社と契約してニュースを横流していることがほとんどです。もちろん自社取材を行うこともありますが、独自の視点や論調をもっているとは言いがたいのが実情です。
「とうとう国民を欺いた通信社が解体されたのだな」と思ったかもしれませんが、そうはならなかったのです。
同盟通信社の社長を務めた「吉野伊之助」は、戦時中の新聞統制の黒幕として戦争犯罪を問われます。もちろんA級犯罪者として逮捕されるのですが、なんと……翌年には無罪放免となり釈放されるのです。
吉野伊之助氏は逮捕・無罪放免後、通信界の重鎮として強い影響力を持ち続けました。吉野伊之助氏は、日本新聞調査会会長、東京タイムズ取締役、時事通信取締役、共同通信理事などを歴任し、1963年には日本新聞文化賞を授与。
また読売新聞の社長だった正力松太郎氏は、GHQから戦犯容疑の指名を受けた敗戦後の4か月後にようやく辞任。しかし5年余りで社長に復帰し、再び実権を握るのです。
国民からすれば、戦争を煽った人材がその後も日本の通信界に居座っただけの迷惑な話です。（もちろん新聞社のなかには、自責の念に駆られて自主的に新聞社を去った人もいましたが、その多くは現場レベルの話です。）
日本国民の立場からすれば、責任をとるべき経営層が責任をとらない結果となりました。戦後日本を統治するアメリカ側の立場からすれば、権力のいいなりになる人材は使い勝手がいいのでそのまま残したのでしょう。
つまり「虚偽の報道を続け、国民を欺き、戦争へと駆り立てながら、大手新聞各社は解体されることもなく、現在も同じ体質のまま存続している」のです。
そして大手新聞社は、テレビ局を設立し、マスコミとしてさらに強力になっていきます。
- 読売新聞 → 日本テレビ
- 朝日新聞 → テレビ朝日
- 毎日新聞 → TBS
- 産経新聞 → フジテレビ
- 日本経済新聞 → テレビ東京
戦後占領下の日本では、GHQがWGIP（War Guilt Information Program）を徹底的に推し進めました。日本人に戦争犯罪人としての罪の心をこれでもかと刻み込んだことは、公文書として残っている事実です。
江藤淳氏（故・慶應大学教授）は、WGIPの実態を掘り起こし、占領下で行われたアメリカによる新聞検閲と、洗脳としかいいようのないGHQの力による徹底的な思想統制について糾弾しています。
新聞社と資本関係のある大手テレビ局は、戦後日本人の思想形成に利用されているのです。戦時中と戦後のメッセージを比較すると、今の日本の現状が理解できるのではないでしょうか。
- 天皇万歳 → アメリカ万歳
- 鬼畜米兵 → プロ野球
- 一億玉砕 → ラブ＆ピース
- 贅沢は敵！ → グルメ番組
- 神風！ → 日本の戦争犯罪
まとめ＆次回予告
マスコミの成り立ちを知らされていない日本人は、マスコミに疑いの目を向けるどころか好意すらもっています。10年ほど前までは、「好きなアナウンサーランキング」などをチェックしている男性も珍しくありませんでした。
しかしテレビ画面にいる美男美女のアナウンサーへの好意が、テレビ局への好感度に利用されていることを自覚している人は少ないでしょう。サッカーやピザやパスタが好きだからという理由でイタリアが大好きになったり、日本アニメを愛する海外の少年少女が日本に高い好感度をもつのと理屈は一緒です。
とはいえ大手マスコミは、経団連に所属している民間の一企業に過ぎないことを忘れてはいけません。大手マスコミが設立された目的は、世論誘導と営利追求です。わたしたちが「お金には価値がある」と信じ込まされているのと同様に、「客観・公平・中立な報道」というものも幻でしかないのです。
一般視聴者も「客観・公平・中立な報道」が幻であることに薄々は勘づいています。その証拠にクレーマーの一部は、テレビ番組へのクレームをテレビ局ではなく「広告主」に伝えるそうです。
つまりテレビ局が、政府やスポンサーに頭が上がらないことを国民はなんとなく理解しているのです。それでも一般視聴者がテレビ局を信じるのは、「ニュースぐらいは事実を伝えているだろう」と信じているからです。しかし世論を操る側とすれば、ニュースを利用しない手はありません。
そもそも「どのニュースを報道し、どのニュースを報道しないか？」を決めるのはテレビ局です。テレビ局には報道しない自由があるのです。
占領統治当時のアメリカ政府内の心理戦局文書には、以下のような記載があるそうです。
ニュース素材の提供は、いかにも作為的に行われていると日本人に気づかれないように細心の注意を払ってなされなければならない
実は……テレビ局の人間のなかには、一般の人々が想像する以上に、映像における大衆操作に長けている人たちがいます。
その証拠に、テレビや新聞の力によって一人のタレント生命が絶たれることもあれば、ひとりの政治家が旋風を巻き起こすこともあります。全部テレビや新聞が主体的にやっていることです。自然発生的にムーブメントが起きるわけではないのです。
そもそもテレビ局や新聞社に勤めている人たちだって、普通の人間です。そこに勤める人間が考えることは、その他企業の社員とほとんど変わりません。「出世したい」とか「給料上げてほしい」とか、そういうことです。
たとえば銀行の支店で勤めている人間が「お金は情報（データ）であり、信用創造や金利システムは詐欺的だ」なんて考えていたら仕事になりません。同様に、テレビ局や新聞社に勤めている現場の人たちが悪人であるわけではありません。みんなまじめに仕事をしているだけなのです。
とはいえ、テレビや新聞がわたしたちの思考・感情・行動をコントロールする術を理解しなければ、わたしたちは無意識のうちにコントロールされてしまうでしょう。自分の身は自分で守らなければいけないのです。
そこで次回は、マスコミがわたしたちの思考・感情・行動をコントロールする手法の一部を紹介したいと思います。
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